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ユニコーン企業への転職【大金持ちも夢じゃない】

 

この記事で解決できるお悩み

  • ユニコーン企業へ転職したい方
  • ユニコーン企業とは?
  • ユニコーンへ就職・転職することのメリット

 

こんな悩みを解決できる記事を書きました。

 

この記事を書いた人

1社目:メーカー / 営業経験(年収250万)
2社目:転職エージェント / コンサルタント(年収1,000万)
3社目:外資系スタートアップ / 人事(年収1,200万)

10年間の転職エージェント + 人事経験あり。全ての記事は、私の経験をもとに書いています。

私は転職エージェントで、10年間合計1万人以上を担当し、2,000名以上を転職成功に導いてきました。

 

この記事で解説する、「ユニコーン企業への転職」について読めば、あなたの疑問が解決しますよ。

 

まずは順をおって、「日本&世界のユニコーン企業」についても、解説をしていきます。

 

ユニコーン企業への転職

「10億ドル以上の価値を持つ」「非公開」の「テクノロジー新興企業」を指します。

 

ユニコーン企業の定義は、この3つが揃っていることとなります。

 

もともとのユニコーン企業として存在していたのは、身近でいうと「メルカリ」となります。

 

メルカリは、3つの条件にあてはまりましたが、IPOを行いユニコーン企業から旅立っていきました。

 

 

2020年の国別ユニコーン社数をみてみましょう。ほとんどがアメリカが占めていることがわかります。続いて中国です。それ以下の国は、非常に少ない数であることがみえます。

 

ユニコーン企業で働くメリットですが、創業期のユニコーンへ転職をすると従業員も株がもらえるという特権があります。入社初期の従業員はその株が、IPO後には1億以上になるということもザラではありません。そのため、ハーバード・スタンフォードを卒業した優秀な人材は、Google やFacebookなどの大手には入社をせずに、あえてユニコーンを選ぶ傾向にあります。

 

大手企業で働きたいという若者が減ってきているのがアメリカの現状です。

 

日本のスタートアップも従業員に株を与えることにより、スタートアップ就職の魅力が高まることは間違いないでしょう。

 

 

日本のユニコーン企業 2020

日本がユニコーンが少ない理由は3つあります。

 

① 日本では成長資金を提供するベンチャーキャピタルが少ないこと
② 日本で資金を得たスタートアップ企業は、国内市場に集中する傾向があり、世界へ向けた成長が制限されること。
③ 企業をユニコーンの地位にまで成長させることができる起業家や経営者が不足していること。

 

優秀な新卒者の多くは、終身雇用を期待して大企業で働き、スタートアップを立ち上げることに躊躇しています。

 

その中でも、2020年の代表的な日本のユニコーン企業5社をご紹介します。

 

1 Preferred Networks  3571億円
2 クリーンプラネット 1298億円
3 TBM  1237億円
4 スマートニュース  1237億円
5 Spiber  1143億円

 

 

世界のユニコーン企業

2020年の世界のユニコーン5社のご紹介です。

 

1 ByteDance : Tiktokの運営会社(中国)
2 Instacart : 食料品の即日配達サービスを運営する企業(アメリカ)
3 Robinhood :株取引プラットフォーム(アメリカ)
4 DiDi : タクシー配車プラットフォーム(中国)
5 Grab : 東南アジア各国に拡大した自動車配車アプリ(シンガポール)

 

これらはほんの一部です。世界では、2021年時点でのここ2年間で、500社に倍増しました。

 

この流れは、日本にも拡大することを祈るばかりです。夢があると思いませんか?

 

 

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