この記事で解決できるお悩み
- 終身雇用が崩壊するといわれているけれども、本当ですか?
- 終身雇用が崩壊した後、私たちはどうすれば生き残っていけるのでしょう
- 終身雇用の崩壊に備えて、今からキャリアの作り方を備えたい
こんな悩みを解決できる記事を書きました。
この記事を書いた人
1社目:メーカー / 営業経験(年収250万)
2社目:転職エージェント / コンサルタント(年収1,000万)
3社目:外資系スタートアップ / 人事(年収1,200万)
10年間の転職エージェント + 人事経験あり。全ての記事は、私の経験をもとに書いています。
私は転職エージェントで、10年間合計1万人以上を担当し、2,000名以上を転職成功に導いてきました。
順をおって、「アメリカ化する日本の転職市場とは?」についてから、解説をしていきます。
アメリカ化する日本の転職市場とは?
転職エージェントの経験と、現在アメリカで働いている経験から日本の転職市場を比較をしたとき、日本の転職市場も徐々にアメリカのようになるでしょう。
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働き方・転職市場におけるアメリカと、日本の違いをみてみましょう。内容は、基本的な特徴となることをご注意ください。
生涯の転職回数
- アメリカ:11回
- 日本:2.8回
家族の働き方
- アメリカ:終身雇用で守られていないため、基本的に共働き
- 日本:会社に勤めると余程のことがない限りクビにならないので、結婚後、妻は退職
キャリアの積み方
- アメリカ:専門性を高める
- 日本:一つの会社でさまざまな職種を転々と異動する
評価制度
- アメリカ:結果のみを重視
- 日本:労働時間が長い人
年齢
- アメリカ:定年制がない
- 日本:定年制あり。一定の年齢になったら、退職をしなければいけない。
生涯の転職回数
- アメリカ:キャリアは自分で作る
- 日本:会社に守ってもらう
給与
- アメリカ:従業員の職務能力に対して給与が支給
- 日本:従業員の職務能力に対して給与が支給
雇用形態
- アメリカ:Full timeもしくは、Part time。働く時間のみで区分。
- 日本:正社員、契約社員、派遣社員。雇用形態により待遇が異なる。
アメリカでは、専門性が重視され専門性を築くために、キャリアをあげていることがわかります。またキャリアを自分自身で構築していく特徴があり、会社の事情によりそのキャリアを身につけられなくなった場合には、転職をします。
転職理由もみてみましょう。
アメリカ:
- スキルや能力を生かす機会がなくなったため
- マネジメントへの不満
- チームや企業文化がよくない
アメリカでは、少ないチームで働くことが多いのが特徴です。そのためチームや会社がよい文化を作り上げているかが非常に重要になります。
日本:
- ほかにやりたい仕事がある
- 給与に不満がある
- 会社の将来性が不安
「会社の将来性が不安」という理由が3位にはいっているのが、日本らしい特徴です。会社への安定性をもとめることがうかがえるでしょう。
考え方によっては終身雇用で、一生、会社が守ってくれて素晴らしい!と他国からは思われるでしょう。日本の終身雇用制度を否定するつもりはありません。実際、アメリカで働いていて、リストラが日常的に行われ、安心して働くことができないことを経験している私からすると、日本は本当に羨ましいと思います。
ただリストラのような危機感が、常にアメリカで働いている人たちを奮い立たせ、「しっかり仕事しないと」と思わせてくれることも事実です。そのため、日本のような「窓際族」という言葉もないです。
ただ今まで良いと思っていたことが、時代の流れにより「差別」ととられたり「会社任せにしてしてしまう」と考えられることも事実です。日本では、これらの考えを変えるタイミングにきていると考えています。
これから考えておくべきキャリア戦略
これからのキャリア形成は、専門性を磨くしかないのです。
いわゆる「総合職」のように、いろいろな部署を転々とさせられ、ゼネラリストとしてはよいが、専門性がなかなか高められないという人は、一つの部署に長くいられるように打診をしたり、転職したりするなど、自分自身のキャリアを見つけ直す機会です。
なお、海外でいう専門性が高い仕事というのは以下です。
- 弁護士・会計士
- 医者
- エンジニア
- コンサルタント
- マーケティング、研究職など専門性がある仕事
営業や、バックオフィスなどは残念ながら、専門性に分類されません。
いつアメリカ化するかは、誰にもわかりません。ただ日本の転職市場は、現在、過渡期で変化の最中にいます。「〇〇という大手の会社に働いています!」ということに誇りを持つのではなく、「〇〇という大手の会社に働いている」個人でしかない、という感覚に変えることが重要です。
誰しも始めるに遅いことはありません。この内容を機会に、自分自身のキャリアを見つめ直すきっかけとなると嬉しいです。
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